屋内垂直農法「Infarm」店内栽培の野菜を販売

2021/01/22

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インファーム infarm 屋内垂直農法 都市農業 持続可能性

「紀ノ国屋インターナショナル(青山店)」の様子。

ドイツ・ベルリン発の屋内垂直農法「Infarm(以下インファーム)」で育てる野菜の販売が、東京都内の「紀ノ国屋インターナショナル(青山店)」(1月19日から)、「Daily Table KINOKUNIYA 西荻窪駅店」(1月23日から)、「サミットストア五反野店」(1月26日から)の3店舗のスーパーマーケットを皮切りに展開を始めた。

2013年に独ベルリンで創業したInfarm -Indoor Urban Farming GmbHInfarm社が展開するインファームは、グローバルGAP認証を取得した最初の水耕栽培事業で、世界10ヵ国30都市で展開。土壌ベースの農業よりも99.5%減の土地、95%減の水、90%減の輸送距離で、化学農薬を使用せずに、毎月50万本以上のハーブ・野菜を収穫している。農業の新しいスタンダードを構築することで、インファームはこれまで4,000万リットル以上の水および50,000平方メートルの土地を節減することに成功している。また、店内および近隣地域で農作物を栽培・収穫することによって、食品廃棄物の削減に貢献できるとしている。

店頭に置く栽培ユニットで野菜類を生産できることが特徴で、高効率の垂直農法ユニットと最新のIoT技術、機械学習を組み合わせたプラットフォームは、最適な量の光、空気、栄養素を備える。各ファームは、クラウドベースのプラットフォームに接続され遠隔的にコントロール。このプラットフォームは、それぞれのハーブ・野菜が常に最良な状態で成長するように、継続的に学習、調整、改善する。

アジアでは初導入となる今回。当初から日本への展開も視野に入れていた中、2018年から日本での展開に向け本格稼働し、2018年2月に独Infarm社の100%子会社のInfarm-Indoor Urban Farming Japanを設立。紀ノ國屋の親会社である東日本旅客鉄道(JR東日本)と資本提携をし、国内で導入するため準備を進めてきた。当初、昨夏から導入を予定していたが、新型コロナウイルス感染症の流行の影響を踏まえ延期していた。

「紀ノ國屋インターナショナル(青山店)」の店内に配備したユニットは幅約2メートル×高さ2メートル強×奥行き約1メートルで、設置面積は2平方メートル程度。苗を植えるポットを4段組み合わせた最も小型のサイズだが、約200平方メートルの畑と同等の生産量を持つ。

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各店舗にはインファームのスタッフが定期的に訪れ、収穫すると新たに苗を植える。

各店舗にはインファームのスタッフが定期的に訪れ、店内で育った野菜を根が付いたまま収穫し、次のサイクルのために新しい苗を植える。生産地から消費地までの輸送距離を最短にすることで、栄養素と風味豊かな最も新鮮な状態で購入することが可能。購入後は2センチ程度の水を入れた容器に根を浸し、高温多湿を避けて保存すれば、生き生きした状態を保つことができる。

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インファームで育ったイタリアンバジル(左)、パクチー(右)。根が付いた状態で販売する。

「紀ノ國屋インターナショナル(青山店)」では、イタリアンパセリ、イタリアンバジル、ミント、パクチーの4種類を提供。Daily Table KINOKUNIYA 西荻窪駅店では、葉物野菜をミックスした「サラダブースター」3種、「サミットストア五反野店」では、イタリアンバジルとパクチーに加え、パリッとした食感とクリーミーな味わいが特徴のクリスタルレタスの3種の提供を予定している。

根が付いた状態で販売することから、花束のような装いに仕上げる。国内で取り扱う品種としては、世界各国では60種類強を生産・販売していることから、今後消費者の動向などに応じて、扱う品種は変えていく予定。

インファームの導入店舗は、4月までに首都圏での複数店舗の展開も予定。

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